【2022年高配当通信株３選】配当利回り3%以上！長期保有できる通信株を３選紹介

個人投資家に向けて、おすすめできる通信株を３選紹介します。

通信業界の特徴

通信業界とは、電波や回線を使ってサービスを提供します。

身近な物では、スマートフォンの通信回線などがあります。

内需関連銘柄に該当し、時価総額も大きく、暴落に強いです。

利益率が高い、稼ぐ指標、ROEが高いです。

今後も安定的な配当金を得ることができ、高配当株投資を行う上で、ぜひ組み入れたいセクターです。

前提条件

最低投資価格を重視

個人投資家は資金力が無く、最低購入価格の大きな銘柄を買うと、投資比率が多くなりリスクが大きくなります。

最低購入価格の小さな銘柄は順位を高くしています。

配当金投資を基本に長期保有前提

企業の安定性、規模、利回り、投資口価格を評価基準に、安定的に配当金を貰える銘柄に絞ります。

※安定的でも割高な指標判断と出れば、順位は下げています

第３位　NTT日本電信電話（9432）

総合通信の国内大手　資産規模が業界NO１

金融決済サービスが伸びるも、携帯料金の値下げが響く。

ＤＸ支援で伸びるＮＴＴデータも貢献し増収増益

８期連続の増配をしている。

ＮＴＴグループ持ち株会社、ドコモが主力

固定電話独占、光回線高シェア。海外開拓、提携に主力

2021年第３期　実績

営業収益　8兆9232億　対前年＋1852億

営業利益　1兆5397億　対前年＋373億

当期純利益　1兆303億　対前年＋1992億

海外営業利益率　5.4％　対前年＋2.4％

営業収益、営業利益、当期純利益いずれも過去最高

	2020年第３期	2021年第４期
営業ＣＦ	2兆1055億	1兆9346億
投資ＣＦ	▲1兆5101億	▲1兆4117億
財務ＣＦ	1412億	▲5845億

セグメント別　営業利益

	2020年第３期	2021年第3期
移動通信事業	8,218億	7,696億
地域通信事業	3,892億	4,374億
長距離・国際通信事業	1,204億	1,085億
データ通信事業	1,069億	1,671億
その他事業	808億	837億
合計	1兆5,023	1兆5,397億

移動通信事業（NTTドコモ）の第３期は対前年比521億のマイナス

通信料の引き下げが響きました。

固定ブロードバンド契約数　2319万4千

移動ブロードバンド契約数（スマートフォン）8421万2千

2021年度通期業績予想

	2020年度　実績	2021年度　予想
配当金	110円	115円
営業収益	11兆9439億	12兆1800億
営業利益	1兆6713億	1兆7450億
当期純利益	9161億8100万	1兆1000億

海外営業収益率　6.1％

各社別　通期業績予想

	営業収益	営業利益
ドコモ	4兆7900億	9200億
東日本	1兆7300億	2730億
西日本	1兆4700億	1560億
コミュニケーションズ	1兆750億	1380億
Ｌｔｄ	1兆800億	30億
データ	2兆5400億	2150億
アーバンソリューションズ	4650億	470億

今期はNTTデータの業績が好調で、営業利益350億の増加です。

企業情報

総資産　23兆5444億

自己資本　8兆7010億　

自己資本比率　36％　標準の範囲

発行株式　36億2201万2千株

時価総額　11兆9000億

営業ＣＦ　3兆90億　本業で稼いだお金

現金　9357億　保有している現金　

利益剰余金　6兆9739億

有利子負債額　8兆129億

設備投資額　1兆1595億

代表株主

財務大臣　12億6090万株（32.3％）

日本マスター信託口　3億3106万（8.4％）

自社　3億530万（7.8％）

国が3割程度保有しているので、株価はある程度安定しています

配当情報

一株株価　3486円

一株配当　115円

配当利回り　3.3％　標準の範囲

ＥＰＳ　306円

配当性向　37％　減配リスクが低い

指標判断

ＰＥＲ　11.22倍　割安

ＰＢＲ　1.56倍　割高

ＲＯＥ　13.8％　高い

ＲＯＡ　4.7％　標準

ＮＴＴ日本電信電話評価

指標判断では、標準の範囲です。

電話やインターネット回線などのシェアを独占しているので、今後も安定した業績が期待できます。

官公庁や銀行関係のシステムはNTT系列が多いです。

8年連続で増配をしているので、長期保有するのにおすすめです。

第２位　ＫＤＤＩ（9433）

総合通信大手。携帯、光回線を展開

物販など非通信伸ばしライフデザイン企業へ

新しい事業として、電気、事業にも着手しています。

生活動線を支える安心・信頼のネットワークを目指す

５Ｇエリアの拡大、運用拠点ＤＸを強化

マルチブランド戦略を加え、新たな取り組みを強化

業績ハイライト　1期から３期　

	2020年度	2021年度
売上高	３兆9328億	4兆138億
営業利益	8710億	8746億

対前年比営業利益　＋35億

セグメント別　対前年比営業利益　1期から３期

マルチブランド通信ＡＲＰＵ収入　▲564億

グループＭＶＮＯ収入＋ローミング収入　＋634億

スマートフォン通信費のことです

ライフデザイン領域　＋100億　成長領域

（auでんき、auPAYカード、auスマートパスプレミアム会員数の収益）

ビジネスセグメント　＋68億　成長領域

ＮＥＸＴコア事業

コーポレートＤＸ（テレワーク、ゼロトラスト、ＳａａＳ）

ビジネスＤＸ（IoT，クラウド）

コア事業

事業基盤サービス（データセンター、コールセンター）

通信サービス（モバイル、固定、従来型ソリューション）

売上高　

2020年1期から３期　7259億　

2021年1期から３期　7571億

モバイル通信収入とＮＥＸＴコア成長領域が貢献

その他

契約件数　au　UQmobile　povo 　3,180万

５Ｇ端末　620万台

マルチブランド通信ＡＲＰＵ　4200円

会員数が順調に拡大

	2020年12月	2021年　12 月
ａｕ電気契約数	279万	324万
ａｕPAYカード会員数	610万	730万
ａｕプレミアム会員数	1091万	1212万

企業情報

総資産　10兆8400億

ＡＵファイナンシャルホールディングス

総資産　3兆1700億

時価総額　8兆6544億

発行株式　23億417万9千株

自己資本　4兆9043億　

自己資本比率　45.2%　自己資本比率が高い

利益剰余金　4兆6943億

有利子負債　1兆3821億

営業ＣＦ　1兆6821億　本業で稼いだお金

現金　8098億　保有している現金

代表株主

京セラ　3億3509万株（14.5％）

日本マスター信託口　3億2668万株（14.1％）

トヨタ自動車　3億1679万株（13.7％）

配当情報

一株株価　4,012円

一株配当　125円　

配当利回り　3.1%

ＥＰＳ　283円　

配当性向　44％　標準の範囲

指標情報

ＰＥＲ　13.59倍　標準

ＰＢＲ　1.83倍　割高

ＲＯＥ　13.4％　高い

ＲＯＡ　6％　稼ぐ力が高い

通期業績

	2020年度　実績	2021年度　予想
配当金	120円	125円
営業収益	5兆3125億	5兆3500億
営業利益	1兆373億	1兆500億
当期純利益	6514億9600万	6550億

ＫＤＤＩ評価

100株以上で3000円相当のカタログギフトが貰えるので、長期保有するのにおすすめです。

安定性を図る指標、自己資本比率が高い。

指標判断では標準の範囲内です。

auが進出している、成長分野の利益が出始めている。

KDDIが今後も成長できるかは、成長分野がカギです。

第１位　ソフトバンク株式会社　（9434）

ソフトバンクグループの傘下でスマートフォンの通信サービスなどを提供する通信業者

ヤフーＺＯＺＯなどを買収し、非通信を拡大中

業績ハイライト　1期から３期　

	2020年度	2021年度
売上高	3兆8070億	4兆1738億
営業利益	8416億	8212億
当期純利益	4,338億	4208憶

セグメント別　営業利益

	2020年第３期	2021年第3期
コンシューマー事業	5,751億	5,187億
法人	931億	1052億
流通	312億	208億
ヤフー・ＬＩＮＥ	1422億	1765億
合計	8,416億	8212億

通信料値下げによってコンシューマーが減益

法人とヤフー・ＬＩＮＥが増益

コンシューマー事業　売上高

	2020年第３期累計	2021年第3期累計
モバイル（通信料）	1兆2,666億	1帳2118億
ブロードバンド	2,970億	3,043億
でんき	762億	1,236億
携帯端末	4,045億	4,687億
合計	2兆443億	2兆1084億

通信料値下げの影響があるが、携帯端末の販売禍福により3％増収

スマートフォン累計契約数　2689万

法人事業　売上高

	2020年第３期累計	2021年第3期累計
モバイル（通信料）	2,270億	2331億
固定通信	1420億	1,404億
ソリューション	1387億	1555億
合計	5078億	5289億

ソリューションが12％増

デジタルマーケティング　データの収集、統合、利用をサポート

セキュリティビジネス

セキュリティ監視、運用代行

ヤフー・ＬＩＮＥ事業　売上高

	2020年第３期累計	2021年第3期累計
コマース	5,545億	6,009億
メディア	2,488億	4,656億
戦略・その他	705億	936億
合計	8738億	1兆1601億
営業利益	1422億	1765億
物販Ｅコマース取扱高	1兆9513億	2兆1797億

グループサービス実績

ＰＡＹＰＡＹクーポン　1,400万枚

登録ユーザー数　4,500万人

決済回数　26.3億回（前年比14.2億）前年同期比85％増

決済取扱高　3.9兆円（前年比2.3兆）前年同期比73％増

ＰＡＹＰＡＹ売上高　第3期207億円

ＰＡＹＰＡＹあと払い提供開始

決済回数・決済単価の向上　さらなる利用拡大へ

企業情報

総資産　12兆6969億

自己資本　1兆5645億

自己資本比率　12.3%　自己資本比率が低い

利益剰余金　1兆729億

有利子負債　6兆1684億

時価総額　6兆9437億

発行株数　47億8714万5千株

営業ＣＦ　1兆3389億　本業で稼いだお金

現金　1兆5848億　保有する現金

代表株主

ソフトバンクグループ　1914億8500万（40％）

日本マスター信託口　263億7300万（5.5％）

ＪＰモルガン　204億4500万（4.2％）

配当情報

株価　1,500円

一株配当　86円

配当利回り　5.7%

ＥＰＳ　107円

配当性向　80％　利益によって減配もありえる

指標判断

ＰＥＲ　14.1倍　標準

ＰＢＲ　4.28倍　割高

ＲＯＥ　32％　高い

ＲＯＡ　3.9％　標準

通期業績

	2020年度　実績	2021年度　予想
配当金	86円	86円
営業収益	5兆2055億	5兆5千億
営業利益	9707億7千万	9750億
当期純利益	4912億8700万	5000億