日本株

【日本郵船を解説】配当利回り17%!今期も業績絶好調

 

超高配当株!日本郵船の業績を解説します‼
海運株は今期も爆益予想で前年よりもさらに稼ぎそうです。

日本郵船

海運で国内首位

コンテナ船は18年事業統合 ONEに38%出資

近年は物流量の増加、コンテナ船の運賃が高騰していることから業績が好調です。

 

会社情報

 

業種 海運業

決算期 3月

設立 1949年 

時価総額 1兆4971億 業界1位の規模

株式数 1億7005万5千

総資産 3兆5048億

自己資本 1兆9835億

利益剰余金 1兆5277億

有利子負債 6343億

 

投資主

日本マスター 2793万株 16.4%2億7930万

カストディ 970万株 5.7%

ステートストリート 454万株 2.6%

三菱重工業 307万株 1.8%

東京海上日動 231万株 1.8%

日本と外国の投資機関が投資しています。

 

格付け

JCR A ポジティブ

R&I A- ポジティブ

Moodys Ba1 安定的

標準的な格付けです。

                

業績情報

セグメント別利益

21年1期 22年2期 増減数
定期船 2904億 5670億 +2766億
航空運送 330億 440億 +110億
物流 284億 371億 +87億
不定期専用線 ▲523億 194億 +717億

 

定期船(ONE) 5670億 一番の稼ぎ頭

前年同期比では平均運賃水準は大幅に上昇

コンテナ滞留に伴う、付帯収入が増加

運賃の下落が懸念事項

インフレにより輸送需要の減少も見られる

 

航空運送 440億 飛行機で運ぶ

半導体関連の輸送需要が収支を押し上げ

景気減速、荷動きの減少が見られる。

 

物流 371億 トラックで運ぶ

北米を中心に一般消費財の活発な荷動きが継続し、好調に推移。

 

不定期専用船 1194億 

主が船を借り、運航する予定が決まっていない船のこと

自動車輸送 輸送台数は前年同期比で増加

ドライバルク 好市況のタイミングで契約し支えられ、業績は堅調。

→契約が切れるタイミングで利益を取れるのかは未知数。

 

エネルギー 活発な荷動きにより、前年同期比で大きく躍進。

 

第二四半期決算

21年上期 22年上期 増減
売上高 1兆513億 1兆3658億 +3144億
営業利益 1179億 1633億 +454億
経常利益 3972億 7653億 +3680億
当期純利益 4113億 7060億 +2947億

 

前年を上回る好業績です。

 

売上高 1兆3658億(3144億増収)

 

不定期専用船事業 

自動車輸送における輸送台数の増加

好況下での輸送契約獲得(1,594億円 増収)

 物流事業 – 運賃水準上昇(971億円 増収)

 

経常損益(3680億増収)

ライナー&ロジスティクス事業 日本郵船のメイン

定期船・航空運送・物流のこと

2Qには荷動きの減少が見られるも、引き続き高い利益水準を確保(2,964億円 増益)

 

 不定期専用船事業 

ドライバルクの時機を捉えた好況下での輸送契約獲得

自動車輸送における輸送需要の変化への柔軟な対応(717億円 増益)

 

為替変動による増益影響(為替レート:上期 ¥131.56 前年同期¥109.90)

為替差益 177億

円安により、667億増収

燃料油価格増加 78億のマイナス

定期船(ONE) 2260億のプラス

当期純利益 7060億(2947億増益)

 

通期業績

21年3月 22年3月 23年3月予想
売上 1兆6084億 2兆2807億 2兆7000億
営業利益 715億 2689億 2700億
経常利益 2153億 1兆31億 1兆1100億
当期純利益 1392億 1兆91億 1兆300億

 

当期純利益1兆円超えを予想

2022年からコロナによる需要の増加、海運運賃の上昇により大幅な増益となっています。

主に合同出資会社ONEの業績が好調

今後どうなるかは未知数

稼ぎ頭を見つけられるのかがポイントです。

 

通期業績上方修正

売上高 2兆50000億→2兆7000億

 

不定期船 1140億

ライナー&ロジスティクス 950億

 

経常利益 1兆400億→1兆1100億

定期船(ONE) 450億

不定期船 260億

 

当期純利益 9600億→1兆300億

 

中間配当 1000円→1050円に増配

 

配当金

 

21年3月 22年3月 23年3月予想
株価 3300円 3400円 3000円
配当金 66円 483円 510円
利回り 2% 14% 17%

 

合同出資会社ONEの業績好調に伴い、2022年から配当金が大幅に増配しました。

現在も利回り17%程度は狙えます。

 

海運業は利益の出しにくい体質なので、今後この配当金が出るのかは未知数です。

海運3社比較

日本の3大海運会社を比較してみました。

商船三井 日本郵船 川崎汽船
時価総額 1兆1747億 1兆4971 7331億
当期純利益 7900 1兆300億 7000
現在 6015 7060 5654
利益進捗率 76 68 80
自社株買い なし なし 1000
取得期間 なし なし 23年3月まで
信用倍率 3.25 4.64 5.78
格付け
自己資本比率 52 62 74
利益剰余金 1兆4854億 1兆8904億 1兆2863億

 

時価総額

日本郵船の規模が一番で投資家からも期待されています。

時価総額=株価×発行株数

 

当期純利益

日本郵船の1兆円超えです。

規模も利益も日本郵船一番です。

 

利益進捗率

川崎汽船の進捗率が高いです。

進捗率が高いほど業績の上方修正があり、配当金や株価が上昇する可能性があります。

 

自社株買い

川崎汽船が1000億の自社株買いを行います。

株価の上昇が期待できます。

 

信用倍率

商船三井の倍率が一番低いです。

信用取引における買い残高÷売り残高によって求められます。

倍率が1倍に近づくほど株価も上昇しやすくなり、1より上がれば株価が下がりやすくなります。

 

格付け

川崎汽船のみ格付けが1つです。

 

自己資本比率

川崎汽船の自己資本比率が高く安定感があります。

自己資本が高いほど、企業の安定感があります

 

利益剰余金

日本郵船の剰余金が一番多いです。

企業の資産が多いほど安定感があります。

配当金

商船三井 日本郵船 川崎汽船
株価 3245 2934 2579
EPS 2186 2026 2630
配当金 500 510 200
利回り 15 17 7.75
配当性向 22 25 7.6

 

日本郵船の利回りが17%あります。

注意 この利回りが今後続くのかは不確定です。

合同出資会社ONEの業績による。

指標判断

商船三井 日本郵船 川崎汽船
PER 1.5 1.4 1
PBR 0.63 0.61 0.45
ROE 42% 42% 45%
ROA 22.3% 26% 32%

 

PER

川崎汽船が割安です。

株価収益率と呼ばれ低いほど割安です。

 

PBR

川崎汽船が割安です。

株価純資産倍率と呼ばれ、会社の資産と現在の株価の比較で1倍を基準に判断します。

 

ROE

川崎汽船が効率よく稼いでいます。

自己資本利益率と呼ばれ、自分のお金でどれだけ利益を稼げているかを図る指標です。

 

ROA

 

川崎汽船が効率よく稼いでいます。

総資産利益率と呼ばれ、自分と他人のお金でどれだけ利益を稼げているかを図る指標です。

 

指標判断では、川崎汽船が一番割安で稼ぐ力が高いです。

 

キャッシュフロー

商船三井 日本郵船 川崎汽船
営業CF 1715億 2954億 1458億
投資CF ▲570億 ▲1424 ▲271億
財務CF ▲1190億 ▲2608億 ▲843億
現金 1032億 1296億 2935億

 

営業活動CF

日本郵船が本業で一番稼いでいます。

本業による収入と支出の差額 プラスが多いほど本業が順調と判断します。

 

投資活動CF

日本郵船の投資額が一番多いです。

マイナスが多いほど事業に使っている額が多く、株や債券などを売ればプラスになります。

 

財務CF ▲1兆2155億

日本郵船の借金額が一番多いです。

金融機関からの借りた額を表します。

プラスの場合は借りた額が多く、マイナスの場合は返済した額が多いとなります。

 

現金

川崎汽船の現金保有が一番多いです。

プラスが多いほど資金繰りが安定しています。

 

全体的に日本郵船の規模が一番大きく将来の投資比率も高いです。

リスク要因

 

世界的な景気の減速

→海運での荷物を運ぶ量が減少するため

 

運賃の下落

→売り上げの減少

 

インフレによる需要の減少

→物価が高くなり物が売れなくなる

 

本業での利益割合が少ない

→合同出資会社ONEの業績に依存している

 

リスク要因が大きい銘柄です。

投資資金と相談して100株程度持つのがおすすめです。

 

ハイリスク投資ですが、超高利回りは魅力的です!

 

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